理系の大学生、大学院生が就活の際に出会う制度、それが学校推薦です。
今回の記事では、この学校推薦について紹介してみようと思います。
そして、この学校推薦を学生が最も有利に利用する方法を紹介しようと思います。
世の中にある学校推薦の情報は非常に間違ったものが多いのです。
例えば、次の記事です。この記事は企業に有利となる情報を選んで紹介しており、現状と全く一致しません。
この記事はマイナビの社員によって書かれています。マイナビは、よく知られているように就活を通して得た企業からのお金で儲けています。このように、就活関連企業の社員が書いた学校推薦についての説明は経験上あまり信頼できません。
また、ここ10年で学校推薦において学校推薦のあり方は大きく変わりました。例えば次のウェブページは2009年ごろ（およそ10年前）に書かれたものです。この中に「理系学生の学校推薦就職の実際 被推薦者の企業別内定率」があります。しかし、2018年現在から見ると推薦制度自体が変わりすぎたのか、私にはそもそもこの表が暗黙の裡に共有していると前提としている知識自体が分かりません。それほどまでに推薦制度は変わってしまっています。
そもそも学校推薦とは
学校推薦とは一般的に、理系の学生が大学の専攻や学科、教授から取得するものです。学校推薦は特定の企業向けに、大学が学生を推薦した内容となっています。学校推薦をもった学生がその特定の企業の入社のための選考を受けると、入社の内定を取りやすくなるといわれています。そして学校推薦を提出した後にその入社の内定が出た場合、学生は企業への入社を断ることが難しくなります。
企業にとって、この制度は採用する学生数の見積もりがしやすくなるという利点があるのではないかと思います。そして学生側には希望する企業の内定を得やすくなるという利点があります。最後に大学側の利点は、学生の就活の面倒を見るコストを減らすことができるという点です。
インターネットの学校推薦の情報は何故、信用できないのか
まず、なぜインターネットにある学校推薦の情報が信頼できないものであるのかを説明します。それは、冒頭にも述べたように以下のような２つの理由です。
- 就活関連企業の人が記事を書くから
- 推薦制度が大きく変わったから
一つ目の理由ですが、就職関連企業の社員は基本的に企業に有利な情報しか発信しません。そのため、このような就活の一面のみを切り出した情報を信用すると、就活において不利な立ち回りを強いられます。そして、二点目ですが10年ほど前と比較すると理系の推薦制度は現在、崩壊しかけといえるほどに形を大きく変えています。そのため、10年ほど前に記述されたネット上の情報はまったく役に立ちません。
推薦制度の実態 大学側
究極的には推薦制度の運用の仕方は大学、企業によって異なるので、それぞれについてしっかりと調べる必要があります。しかし、ある程度は共通点があるのでまず大学側の推薦制度の運用の仕方について紹介していきたいと思います。
まず推薦を学生に出す時期は大学によって異なります。2018年度の経団連のスケジュールですが、3月に説明会などの就職活動が解禁、6月に面接が解禁でした。このようなスケジュールの場合は、大学によりますが3月の初旬から5月の下旬のいずれかの時期に大学より推薦を得られます*1。次に大学内での推薦の取得の方法ですが、「早いもの順」や「一定の時期までに選考が進んでる者が優先」など様々です。
推薦制度の実態 企業側
企業側の推薦制度の活用方法は様々です。大きく分けて三つに分けられます。「選考が大きく進む」「選考がわずかに進む」「内定を出す条件として推薦を要求する」の三つです。そして、これらのうち最も多くの企業が採用し、採用する企業が増えているのは「内定を出す条件として推薦を要求する」です。つまり、選考の突破に関して推薦が特別に有利になることはないのです*2。
冒頭で以下のサイトを紹介しました。このサイトにある「理系学生の学校推薦就職の実際 被推薦者の企業別内定率」は現在の就活では意味がありません。なぜなら、推薦を出すことで選考を特別に有利な条件で進めることができるわけではないからです*3。現在の就活では推薦に意味がないと考えて問題ありません。
おわりに
今回の記事では、大まかに学校推薦について説明しました。次回の記事では、世の中で紹介されることが少ない、この推薦制度の学生にとって有利な利用方法について説明していこうと考えています。
就活では業界研究などのために市販の書籍を利用したほうが時間の消費が少なくなるという利点があります。以下の記事でいくつか書籍を紹介しているので参考にしてくださると幸いです。
*1:2018年現在の就活ルール下では、推薦状の発行が遅ければ遅いほど学生にとって有利になりやすいです。なぜなら、学生は複数の企業に対して「推薦状を提出する予定です。」と宣言しながら企業に対して有利に就活をおこなうことができるからです。例えば、もし大学での推薦状の発行が5月以降なのであれば推薦ルートの選考を用いて、4月のうちに選考の終わる日立製作所と三菱重工の内々定を両方とも得ることが可能です。内々定が出た後に、どちらに推薦状を出すかを決まることができます。
*2:推薦を出さないのなら落とすという企業も多く存在するので、そのような企業に対しては「推薦を出します」と宣言することは、選考を突破するための最低限の条件となります。
*3:例えば、大学からの推薦の取得が5月とします。ある企業の選考開始が、4月とします。この場合、学生は企業に推薦状を提出できません。このような場合は推薦状を選考を有利に進めるために、利用することはできません。しかし、このような場合は逆に学生は推薦状を提出する予定ですと複数の企業に対して宣言しながら就活を進めることができます
